新築をお考えの方の悩みとして、いろんな住宅会社に行くんだけど矛盾した話がいっぱいで何を信用したらよいかわからなくなったということもお聞きします。
家づくりは膨大な知識の集まりになります。
そこで今回は木造住宅を建てる前に確認しておきたい7つのポイントをお話します。
なぜ勉強が必要なの？
最近は、地震、津波、台風、洪水、土砂崩れなど、数多くの災害が頻繁に起きています。
ハザードマップにより自然災害のリスクを理解し、土地を選び、災害のリスクに対応した住宅を計画することは、暮らしを守るためにはとても重要です。
建築後のトラブルを防ぐには、専門家である住宅会社に任せておけば大丈夫と考えがちですね。
しかし、様々な住宅会社により専門知識や施工技術に著しい差があり、たくさんの問題ガ生じています。
そこで７つのポイントに分けてお話します。
1，建築予定地の自然災害のリスクについて
皆様は、自治体などから出されているハザードマップで確認されておられるのではないでしょうか？
では、ハザードマップの区分レベルをどの程度優先すればいいのでしょうか？
お答えします。
建築予定地は駅、勤務先、お子様の学校、お買い物するスーパーマーケットなどのからの距離や交通の利便性、周辺の環境、治安などたくさんの要因から総合的に選ぶ必要があります。
その中でハザードマップは、建築地の災害リスクを示すもので、災害によっては生命や財産に影響を及ぼすこともあります。
例えば、津波が地震の数分後に来る地域にお年寄りなど非難が困難な方がいる場合、避難に必要な時間が足りなくなり危険性が高くなります。また、土砂災害などが発生した際はその建設地に住み続けることが難しくなったり、洪水によりお家が水没したりすることもあります。
したがって、ハザードマップにより、危険性の高いと考えられる地域は、建設予定地から避けることをおすすめします。
ちなみに地震と地域性については、地震活動について、十分にわかっていない部分があるので、どのような地域においても高い耐震性のある住宅を建てることが重要になります。
また、ハザードマップは、建設地の選択に役立たせるだけでなく、地域の災害の可能性を把握し、その危険性に対応した住宅の性能を確保したり、災害の時の計画に役立たせたりすることもできます。
まずは、ハザードマップを活用して安全性を確保s手、利便性などほかの要素も含めて考慮することをお勧めします。
ハザードマップの区分によって、土地や住宅にかかる費用はどのくらい変わりますか？
考えておられる土地の災害の危険性は、ハザードマップで確認し、対応する土地の不動産価格は、「土地総合情報システム」や「全国地価マップ」、民間の不動産情報などより調べることができます。
なお、洪水、津波、土砂災害など、戸建て住宅への対策だけでは、生命・財産の確保が困難な場合もあるので注意が必要です。
今回の能登半島地震などのように大規模な災害により住宅に被害があった場合は、膨大な量の工事が必要になり、改修に至るまでの期間が非常に長くなったり、避難所の生活に支障をきしたり、改修費も高くなることも考えられます。
したがって、災害においても最低限の居住ができるよう、安全性を確保した住宅の設計が必要と思われます。
最後までお読みくださりありがとうございました。
次回は住宅を建てる前に勉強したい2、住宅の性能編をお話します。
